日本にはいくつの島があるのか。2026年現在、国土地理院が公表している日本の島の数は14,125島です。かつて広く使われていた6,852島と比べると2倍以上に増えていますが、これは新しい島が大量に誕生したという意味ではありません。電子国土基本図の精度向上によって、従来の地図では把握しにくかった小さな島まで計数できるようになったことが主な理由です。
この記事では、国土地理院の都道府県別データと2026年4月時点の国土交通省の島嶼統計をもとに、日本の島一覧を整理します。有人島417島・無人島13,704島という内訳、島の定義、周囲長0.1km以上という計数条件、離島振興法の対象255島、特定有人国境離島地域71島まで、数字の違いが生じる背景も含めて解説します。
【2026年最新】日本の島は14,125島！国土地理院の公表値を解説
2026年11月時点で、日本の島の数を調べる際に基準となるのが、国土地理院の公表する14,125島という数字です。
この数は、国土地理院が管理する「電子国土基本図」を使って計数したもので、2023年2月28日に公表されました。
ただし、計数に使用された地図データは令和4年（2022年）1月時点のものです。つまり、2026年に新たな全国一斉調査を実施して14,125島になったわけではありません。
日本の島の全体像14,125島の内訳を理解するには、一般的に本土と呼ばれる5島と、それ以外の離島を区別する必要があります。
14,125島
国土地理院による全国計数
本土5島
5島
北海道・本州・四国・九州・沖縄本島
離島
14,120島
全国計から本土5島を除いた数
ここでいう離島14,120島は、一般的な行政制度上の指定離島だけを意味するものではありません。国土地理院の一定の計数条件によって整理した数字です。
また、北海道・本州・四国・九州の4大島に沖縄本島を加えた5島を本土とする考え方は、日本離島センターの基本情報でも紹介されています。
日本の島が多い理由日本の島々は、北海道周辺から東北、伊豆諸島、瀬戸内海、九州、南西諸島まで広く分布しています。
特に島が多い地域には、次のような地理的特徴があります。
- 長崎県：五島列島、壱岐、対馬、平戸諸島など、多数の島が複雑に分布する。
- 北海道：日本海側や太平洋側、オホーツク海側に大小の島が点在する。
- 鹿児島県：種子島、屋久島、奄美群島、トカラ列島など南北に長い島嶼地域を抱える。
- 沖縄県：沖縄諸島、宮古列島、八重山列島など、多数の島から構成される。
日本の島の数は、単に海岸線が長いかどうかだけで決まるものではありません。島の大きさ、海岸線の形状、自然形成の判断など、複数の条件が関係しています。
【都道府県別一覧】日本の島の数ランキングと全47都道府県の内訳
日本の島を都道府県別に調べると、長崎県が1,479島で全国1位です。
北海道も1,473島と非常に多く、長崎県との差はわずか6島です。
以下は国土地理院が公表している都道府県別の島の数です。括弧内の数字は、2府県にまたがる島の数を示しています。
都道府県別・日本の島一覧出典：国土地理院「日本の島の数」。令和4年1月時点の電子国土基本図による計数。括弧内は2府県にまたがる島の数。
島の数が多い都道府県トップ7
{#each [{n:"長崎県",v:1479},{n:"北海道",v:1473},{n:"鹿児島県",v:1256},{n:"岩手県",v:861},{n:"宮城県",v:666},{n:"沖縄県",v:691},{n:"和歌山県",v:655}] as item}
{item.n}
{item.v.toLocaleString("ja-JP")}島
{/each}
上位地域を比較するための棒グラフ。順位は島数に基づく。
※上の数値では岩手県と宮城県のほか、沖縄県と和歌山県の順位にも注意が必要です。正しい順位順は、長崎県、北海道、鹿児島県、岩手県、宮城県、沖縄県、和歌山県です。
島の数が0の都道府県は？国土地理院の計数では、島の数が0となる都道府県は次の9府県です。
- 栃木県
- 群馬県
- 埼玉県
- 山梨県
- 長野県
- 岐阜県
- 滋賀県
- 奈良県
- 大阪府
ここで興味深いのが滋賀県です。
滋賀県には琵琶湖に浮かぶ有人島の沖島があります。それにもかかわらず、国土地理院の島の数は0です。
これは、国土地理院の14,125島の計数では、湖沼などの内水面にある陸地を対象外としているためです。
つまり、島が存在しないことと、特定の統計で島の数が0になることは同じではありません。
また、都道府県別の数字を単純に合計しても全国の14,125島とは一致しません。府県をまたぐ島が双方に計上される一方、本州・四国・九州の3島は全国計に別掲されているためです。
【有人島・無人島一覧】日本の417有人島と13,704無人島の実態
日本の島は、住民が暮らしているかどうかによって有人島と無人島に分類できます。
2026年4月1日時点の国土交通省資料では、令和2年（2020年）国勢調査に基づく日本の有人島は417島、無人島は13,704島です。
ただし、この統計には滋賀県の沖島という内水面離島も含まれています。国土地理院の海上の島の計数とは対象範囲が異なるため、単純に足し合わせることはできません。
日本の有人島とは？有人島とは、基本的に国勢調査で人口が確認されるか、市町村の住民基本台帳に人口登録がある島を指します。
観光客が訪れる島と、実際に住民が生活している島は必ずしも同じではありません。
代表的な有人島には、次のような島があります。
（新潟県）
日本海に浮かぶ大きな有人島。金山の歴史や伝統芸能、豊かな自然で知られます。
（鹿児島県）
亜熱帯の森林や独自の文化を持つ島。豊かな生態系でも知られています。
（長崎県）
九州と朝鮮半島の間に位置し、古くから国際交流や海上交通の要衝となってきました。
（鹿児島県）
樹齢の長い屋久杉や独特の森林生態系を持つ世界自然遺産の島です。
（沖縄県）
八重山諸島の交通・観光の拠点。海洋環境や独自の島文化が特徴です。
このほか、種子島、福江島、西表島、徳之島、島後なども代表的な有人島です。
日本の無人島は13,704島無人島は、住民としての人口が確認されない島を指します。
日本では有人島よりも無人島のほうが圧倒的に多く、離島の大部分を占めています。
ただし、無人島という言葉には注意が必要です。
例えば、次のような島も人口統計上は無人島として整理される可能性があります。
- 漁業や農業のために一時的に利用される島
- 観光施設や神社などがあるものの、定住者がいない島
- 管理人や関係者が交代で滞在する島
- 人がほとんど立ち入らない自然環境の島
そのため、無人島は必ずしも人間が一度も立ち入ったことのない島という意味ではありません。
日本離島センターも、有人島の把握には国勢調査や住民基本台帳を基本としつつ、季節的な居住や施設管理者の滞在など、実態と統計上の区分に差が生じることを説明しています。
有人島と無人島の全島名一覧は存在する？ここも見落とされやすいポイントです。
国土地理院の14,125島は、全国の島を一定の条件で数えた統計です。14,125島すべてについて、島名と住所、人口を一つの統一された名簿にまとめたものではありません。
特に無人島には、地図上で陸地として認識されていても、一般的な固有名が付いていないものがあります。
また、有人島についても、法律で指定された島と、法律指定外の有人島では行政上の把握方法が異なります。
したがって、有人島一覧や無人島一覧を調べる際は、島名の完全網羅を目的とするのか、人口や行政区分を調べるのかによって資料を使い分ける必要があります。
【島の定義と数え方】周囲長0.1km以上が14,125島の基準になった理由
日本の島の数を理解するうえで欠かせないのが、島の定義と計数方法の違いです。
実は、国際的に共通する島の定義は存在する一方、世界各国が島を数える際の具体的な統一ルールはありません。
国連海洋法条約第121条による島の定義日本が平成8年（1996年）に批准した「海洋法に関する国際連合条約」第121条では、島を次のように定義しています。
島とは、自然に形成された陸地であって、水に囲まれ、高潮時においても水面上にあるものをいう。
出典：海洋法に関する国際連合条約第121条の定義を要約したもの
この定義で重要なのは、面積の大小や周囲の長さが島の成立条件として規定されていないことです。
つまり、周囲長が100mに満たない小さな陸地でも、自然に形成され、水に囲まれ、高潮時にも水面上にあれば、条約上の島に該当し得ます。
周囲長0.1km以上という条件の意味国土地理院が14,125島を数える際には、一定の計数条件を設けました。
主な条件は次のとおりです。
1. 離島振興法や有人国境離島法など、法令に基づく島を重複なく計数する。
2. 電子国土基本図に描画された陸地のうち、周囲長0.1km以上のものを対象とする。
3. 自然に形成されたと判断できる陸地を計数する。
4. 湖沼などの内水面にある陸地は対象外とする。
ここでいう0.1kmは、周囲長100m以上という意味です。面積が0.1平方キロメートル以上という意味ではありません。
また、0.1km以上という条件は、島の法的な定義そのものではなく、地図から島の数を計数するための条件です。
国土地理院のFAQでも、この点は明確に区別されています。
電子国土基本図で約12万の陸地を確認今回の計数に使用された電子国土基本図には、令和4年1月時点で合計120,729の陸地が描画されていました。
しかし、このすべてが14,125島に含まれたわけではありません。
自然に形成されたかどうかの判断、周囲長の条件、内水面の除外などによって対象を絞り込んでいます。
人工的に造成された陸地や、自然形成島と判断できない陸地も、14,125島の対象から除外される場合があります。
重要なのは、今回の統計に含まれない陸地が、日本の領土ではないという意味にはならないことです。国土地理院も、計数条件に該当しない陸地を含め、日本の領土であることに変わりはないと説明しています。
【6,852島と14,125島の違い】なぜ日本の島の数は2倍以上になった？
日本の島の数を調べると、資料によって6,852島と14,125島という大きく異なる数字が登場します。
この違いを理解するには、1987年の海上保安庁の調査と、2023年の国土地理院の公表内容を比較する必要があります。
1987年の6,852島はどのように数えられた？6,852島という数字は、昭和62年（1987年）に海上保安庁が公表したものです。
当時は、関係する最大縮尺の海図や縮尺1万分の1ではなく、1万分の2万5千の陸図などを使って島を計数していました。
主な基準は以下のとおりです。
- 周囲が0.1km以上の陸地を対象とする。
- 橋や防波堤など、細い構造物で本土とつながる島は島として扱う。
- 本土と幅広く一体化している陸地は除外する。
- 埋立地は除外する。
この方法によって、当時の地図資料に基づく6,852島という数字が公表されました。
14,125島になった最大の理由は測量技術の進歩2023年の国土地理院の調査では、より詳細な電子国土基本図を使って島を計数しました。
測量技術が進歩すると、以前の地図では一体の陸地に見えていた場所でも、実際には細かな海岸線や小さな陸地が存在することを把握できます。
例えば、複雑な海岸線や岩礁周辺では、地図の表現精度によって島として認識される陸地の数が変わります。
国土地理院は、6,852島から14,125島への変化について、測量技術の進歩による地図表現の詳細化が大きく影響したと説明しています。
旧統計と新統計の比較
1987年・海上保安庁6,852島
2023年公表・国土地理院14,125島
差は7,273島。島が新たに誕生した数ではなく、地図の精度と計数条件の違いによるものです。
6,852島から14,125島に数字が変わったことで、日本の領土や領海が拡大したのではないかと疑問に感じる人もいる可能性があります。
しかし、国土地理院は、今回の計数結果によって日本の領土・領海に影響が生じることはないと説明しています。
国土面積は、島の数とは別に電子国土基本図に基づいて計測されています。
したがって、島の数の変更は領土の新規獲得や領海の拡大を意味するものではありません。
離島振興法の対象255島と特定有人国境離島71島島の数をめぐるもう一つの重要な統計が、離島振興法や有人国境離島法に関するものです。
2026年4月1日時点の国土交通省資料では、離島振興法による離島振興対策実施地域は77地域・255島です。
この255島は、離島振興法による対象地域に含まれる有人離島の数としても整理されています。
また、離島振興を図る5つの法律で対象となる有人島は305島です。その内訳は次のようになっています。
- 離島振興法：255島
- 沖縄振興特別措置法：38島
- 奄美群島振興開発特別措置法：8島
- 小笠原諸島振興開発特別措置法：4島
加えて、離島振興法の対象255島の中には、特定有人国境離島地域に該当する島があります。
71島
特定有人国境離島地域
15地域・71島。有人国境離島地域29地域148島のうち、特に地域社会の維持が必要とされる地域です。
離島振興法の対象
255島
5つの法律の対象有人島
305島
特定有人国境離島地域
71島
2026年4月1日時点の公表資料を基に整理。71島は255島に含まれる内数です。
この数字は、島の数そのものだけでなく、医療、交通、産業、生活基盤、国境地域の維持という政策上の課題とも関係しています。
内閣府によると、特定有人国境離島地域では、創業や事業拡大、観光振興、地元産品の開発などを通じて地域社会の維持に取り組んでいます。
【2026年版の注意点】日本の島一覧を調べる際に間違えやすいポイント
日本の島の数は、調べる目的によって参照すべき統計が変わります。
特に、地理的な島の数と行政上の指定離島の数を同じものとして扱うと、数字の食い違いが生じます。
2026年の島嶼統計を整理2026年4月1日時点の最新の島嶼構成資料を整理すると、次のようになります。
| 統計項目 | 数値 |
|---|---|
| 日本の全島嶼 | 14,125島 |
| 本土5島を除く離島 | 14,120島 |
| 有人島 | 417島 |
| 無人島 | 13,704島 |
| 5つの法律の対象有人島 | 305島 |
| 離島振興法の対象有人島 | 255島 |
| 法律対象外の有人島 | 112島 |
| 特定有人国境離島地域 | 71島 |
出典は国土交通省の2026年4月1日現在の「日本の島嶼の構成」です。有人島の数は令和2年国勢調査に基づいています。
ここで注意したいのが、有人島417島と無人島13,704島を足しても、14,120島にはならない点です。
これは、有人島417島の中に琵琶湖の沖島が含まれているためです。沖島は湖の中にある島であり、国土地理院の14,125島の計数では対象外となっています。
日本の島一覧を調べる目的別の判断基準どの資料を使うべきか迷ったときは、次のように整理すると間違いが少なくなります。
- 全国の島の総数を知りたい人：国土地理院の14,125島を参照する。
- 都道府県別の島数を知りたい人：国土地理院の都道府県別一覧を参照する。
- 有人島・無人島を調べたい人：国土交通省の島嶼構成資料や日本離島センターの情報を確認する。
- 離島振興法の対象島を調べたい人：国土交通省の離島振興対策実施地域一覧を参照する。
- 国境地域の有人島を調べたい人：内閣府の特定有人国境離島地域の資料を確認する。
- 島の面積や人口を比較したい人：国土地理院の面積調や国勢調査、日本離島センターの離島統計年報を使う。
日本の島を調べる際に、14,125島という数字だけを覚えても、島の実態を十分に理解することはできません。
同じ島でも、地理的な分類、住民の居住状況、法律上の指定、国境地域としての役割によって、統計上の位置づけが変わるからです。
例えば、沖島は国土地理院の島数統計では対象外ですが、有人島の統計には含まれます。一方、特定有人国境離島71島は、全国の島の総数に追加される数字ではなく、既存の有人島の中から政策上指定された島です。
つまり、14,125島は地理的な計数、417島は居住実態、255島や71島は行政・政策上の区分として読むことが、正確な理解につながります。
【日本の島一覧】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：日本の島はいくつありますか？
A1：国土地理院の公表値では14,125島です。2023年2月28日に公表された数字で、2022年1月時点の電子国土基本図を用いて計数されています。2026年時点でも、国土地理院が掲載する全国計数の基準となっています。
Q2：日本で最も島が多い都道府県はどこですか？
A2：長崎県です。国土地理院の都道府県別一覧では1,479島で全国1位です。2位は北海道の1,473島、3位は鹿児島県の1,256島です。
Q3：日本には有人島と無人島がそれぞれいくつありますか？
A3：2026年4月時点の国土交通省資料では、有人島417島、無人島13,704島です。ただし、有人島417島には琵琶湖の沖島が含まれており、国土地理院の全国計数とは対象範囲が異なります。
Q4：6,852島から14,125島に増えたのはなぜですか？
A4：主な理由は測量技術の進歩と地図表現の詳細化です。従来の地図では把握できなかった小さな陸地や複雑な海岸線を、より詳細な電子国土基本図で計数できるようになりました。島が7,000以上新しく誕生したわけではありません。
Q5：周囲長0.1km未満の陸地は島ではないのですか？
A5：いいえ。0.1km以上という条件は国土地理院の計数条件であり、島の法的な定義ではありません。海洋法に関する国際連合条約第121条の条件を満たせば、周囲長100m未満でも島に該当し得ます。
Q6：離島振興法の対象は255島ですか？
A6：2026年4月1日時点では77地域255島です。5つの法律による対象有人島は合計305島で、特定有人国境離島地域71島は離島振興法の対象255島に含まれる区分です。
Q7：日本の島の数は今後変わる可能性がありますか？
A7：あります。測量技術の進歩に加え、浸食、海面上昇、火山活動などによって自然の島の形状や状態が変化するためです。国土地理院も、今後の状況に応じて島の数を見直す可能性を示しています。
日本の島の数は、国土地理院の公表値で14,125島です。都道府県別では長崎県が1,479島で最も多く、北海道、鹿児島県が続きます。
2026年4月時点の島嶼統計では、有人島417島、無人島13,704島と整理されています。加えて、離島振興法の対象は77地域255島、特定有人国境離島地域は15地域71島です。
今回確認した要点は次の3つです。
1. 14,125島は現在の全国計数の基準値であり、2022年1月時点の電子国土基本図に基づく。
2. 6,852島との差は、測量技術や計数方法の違いによるもので、島が突然増えたわけではない。
3. 有人島・無人島・法律指定離島はそれぞれ異なる分類であり、数字を比較する際は統計の基準日と対象範囲を確認する必要がある。
日本の島々は、豊かな自然や独自の文化を守る場所であると同時に、海洋資源の利用、排他的経済水域の保全、国境地域の維持にも関わっています。
14,125島という数字の背景まで理解すれば、日本の島一覧は単なる地理データではなく、日本の国土と地域社会の多様性を知るための重要な資料になります。
2026年以降も、国土地理院の地図情報や国土交通省の離島統計の更新を確認しながら、島の数とその実態を区別して読み解くことが大切です。
