コロナ後遺症の割合を調べると、WHOの約6％、国内研究の11.8％、東京都の19.4％など、異なる数字が並ぶ。これらを比較するときに欠かせないのが、調査方法と後遺症の定義だ。
WHOが定める罹患後症状の定義WHOは「Post COVID-19 condition」という名称で罹患後症状を定義している。基本的な条件は、新型コロナウイルス感染後に症状が発生または持続し、少なくとも2か月以上続き、通常は感染から3か月経過した時点でも存在すること。他の疾患による症状では説明できないことも条件に含まれる。
日本でも厚生労働省は、このWHOの定義に沿って罹患後症状を説明している。ただし、個々の研究では質問項目や判定方法が異なるため、完全に同じ条件で集計されているわけではない。
6％・11.8％・19.4％は何が違う？主な数字を整理すると、それぞれの調査の意味が分かりやすくなる。
- 約6％： WHOが世界の研究をもとに示す推計値。
- 11.8％： 国立国際医療研究センターによるBA.5流行期の国内研究。感染者8,392人を分析した結果。
- 19.4％： 東京都の2025年都民アンケートで、陽性判定経験者のうち後遺症を疑う症状が2か月以上あったと回答した人の割合。
- 約2割： 東京都が2026年に実施した新しいアンケートでも確認された回答傾向。
特に注意したいのは、東京都のアンケートでは「後遺症を疑う症状があったか」を尋ねている点だ。医学的に診断された罹患後症状の割合と同一視することはできない。
一方、国立国際医療研究センターの11.8％という数字も、2022年のBA.5流行期に感染した20～69歳を対象にした研究結果であり、2026年に感染した人の発症率を直接示すものではない。
回答バイアスと自己申告による限界厚生労働省の24か月追跡調査には、結果を読むうえで重要な注意事項が記されている。
最初に、症状がある人ほど調査に回答しやすいという回答バイアスだ。実際、八尾市の成人の回答率は76.4％だったのに対し、札幌市では24.5％だった。小児でも八尾市73.4％、札幌市20.7％と差がある。
回答者の年齢や性別の構成にもばらつきがあり、感染した時期や症状について記憶をたどって回答するため、想起バイアスの影響も否定できない。
加えて、研究で確認された症状は自覚症状に基づくもので、すべてが医師によって医学的に診断された症状ではない。他の疾患による不調が含まれている可能性もある。
こうした条件を踏まえると、八尾市の3.5％と札幌市の7.2％のどちらか一方を、日本全体の24か月後の発症率として採用するのは適切ではない。
軽症・無症状でも後遺症になる？もう一つの誤解は、感染時に重症化しなければ後遺症は起こらないという考え方だ。
国立国際医療研究センターの11.8％の研究では、感染者の99.2％が軽症または無症状だった。それでも感染後の症状が確認されている。
WHOの2024年12月の疫学報告では、罹患後症状のリスクは重症COVID-19で高い一方、罹患後症状の症例の90％以上は軽症のCOVID-19を経験した人から生じていると説明されている。これは軽症者の人数が非常に多いことも関係している。
つまり、感染時の重症度が高いほどリスクが高くなる傾向はあるものの、軽症だった人や自宅療養で回復した人も対象外ではない。
また、感染前のワクチン接種については、国立国際医療研究センターの研究で罹患後症状の頻度が低いという関連が確認された。ただし、研究者はワクチンによる発症リスク低減について、さらに詳しい研究が必要としている。
【プロの結論】2026年のコロナ後遺症割合は数字の意味で判断する
2026年11月時点で確認できる公的資料を総合すると、コロナ後遺症の割合は、調査条件によって約6％から2割程度まで幅がある。
ただし、この数字の幅は単純な発症率の違いだけを意味しない。WHOの世界推計、特定の感染時期を対象とした医学研究、自治体の自己申告アンケート、感染後24か月までの追跡調査では、測定しているものが異なるからだ。
特に、読者が数字を判断する際には、次の3つを区別したい。
1. 感染後に一度でも症状があった人の割合： 感染後の一定期間に症状を経験した人を把握する数字。
2. 感染後3か月時点で症状が残っている人の割合： WHOの定義に近い条件で調べる数字。
3. 感染後24か月時点でも症状が続いている人の割合： 長期的な回復状況を示す数字。
この3つは同じものではない。19.4％という東京都のアンケート結果と、八尾市の24か月後3.5％を比較して、後遺症が急激に減ったと結論づけることもできない。
また、感染時に軽症だった人でも、感染後に疲労感や息切れ、集中力低下が続くことはある。症状が長引き、仕事や学校、日常生活に影響が出ている場合には、発症率の数字だけで判断せず、医療機関に相談することが大切だ。
厚生労働省は2025年2月に「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き 別冊 罹患後症状のマネジメント」の第3.1版を発行している。今後も感染後3年以上にわたる長期追跡研究などが進められており、24か月以降の回復状況や生活への影響について、さらなるデータの蓄積が期待される。
【コロナ後遺症の割合】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：コロナ後遺症になる確率は結局何％ですか？
A1：WHOの推計は約6％です。国内では国立国際医療研究センターの研究で11.8％、東京都の2025年アンケートでは19.4％という結果があります。ただし、調査対象や定義が違うため、日本全国に共通する確定的な発症率はありません。
Q2：コロナ後遺症は感染から2年経っても続きますか？
A2：続く場合があります。八尾市の成人調査では感染24か月後も3.5％、札幌市では7.2％の人が何らかの罹患後症状を有していると回答しました。多くの人は時間とともに回復する一方、長期化するケースも確認されています。
Q3：軽症や無症状でもコロナ後遺症になりますか？
A3：なります。国立国際医療研究センターの研究では、感染者の99.2％が軽症または無症状でしたが、感染後の症状は11.8％に確認されました。感染時の症状が軽かったからといって、後遺症の可能性がなくなるわけではありません。
Q4：女性と男性ではどちらが後遺症になりやすいですか？
A4：女性の頻度が高いと報告した研究があります。ただし、長期追跡調査では男女差が統計的に明確でなかった地域もあり、すべての集団に共通する結果ではありません。
Q5：子どもにもコロナ後遺症はありますか？
A5：あります。成人より割合は低い傾向ですが、疲労感、頭痛、集中力低下などが報告されています。症状が続く場合には、小児科などの医療機関に相談してください。
2026年現在、コロナ後遺症の割合については、WHOの約6％という世界推計、国内研究の11.8％、東京都のアンケートで示された19.4％など、複数の数字が存在する。
長期的な経過では、八尾市と札幌市の調査で、感染24か月後の成人の割合が3.5～7.2％まで低下していた。一方、小児でも少数ながら症状が続くケースが確認されている。
2026年の最新状況を把握するうえで大切なのは、数字の大きさだけでなく、調査対象、症状の定義、感染からの経過期間を確認することだ。
コロナ後遺症は、感染時の重症度だけでは予測できず、回復までの期間にも個人差がある。今後の長期追跡研究によって、症状が続く人の特徴や回復の過程がさらに明らかになることが期待される。
発症率の平均値に自分の症状を当てはめるのではなく、体調の変化を見逃さず、必要に応じて医療機関に相談することが重要だ。
主な参照資料：厚生労働省「罹患後症状に関するQ＆A」「第98回厚生科学審議会感染症部会資料」、国立国際医療研究センター（現・国立健康危機管理研究機構の前身組織）の2024年研究発表、東京都保健医療局・東京iCDCの2025年および2026年調査、WHOの2025年ファクトシート。
