【先に結論】2026年11月は北日本で一時的に寒く、東日本・西日本は暖かい

気象庁が2026年11月5日14時30分に発表した1か月予報の対象期間は、11月7日から12月6日までです。地域別の平均気温の見通しは、次のようになっています。

• 北日本：期間前半は寒気の影響でかなり低温になる見込み。1か月全体では平年並みの可能性が最も高い。
• 東日本：11月前半は冷え込むものの、中旬以降は高温傾向。1か月平均では高い確率が50％。
• 西日本：前半は寒気の影響を受けるが、中旬以降は暖かい空気に覆われやすい。高温の確率は50％。
• 沖縄・奄美：1か月を通して高温傾向で、高い確率は60％。

つまり、11月上旬の冷え込みだけで「今年は寒い冬になる」と判断するのは早計です。冬全体では、2026年12月から2027年2月にかけて全国的に暖冬傾向が予想されています。

ただし、暖冬だから寒波が来ないわけではありません。日本海側の局地的な大雪や、南岸低気圧による太平洋側の降雪には引き続き注意が必要です。

【最新の気象庁1か月予報】11月の寒さはいつまで続く？

今回の1か月予報で注目したいのは、11月上旬と中旬以降で気温の傾向が大きく変わる点です。

11月7日から11日にかけては強い寒気が流れ込み、北日本を中心に気温が大きく下がる見込みです。東日本・西日本でも冬を思わせる寒さになる可能性があります。

11月7日〜13日：全国的に一時的な冷え込み

気象庁の予測では、1週目の平均気温が平年より低くなる確率は、北日本で80％、東日本で60％、西日本で50％です。

特に北海道では寒気の影響が強まり、日本海側では11月7日から8日頃にかけて大雪となるおそれも示されていました。初冬らしい天候となり、積雪や路面状況の悪化に注意が必要な時期です。

11月14日〜20日：東日本・西日本は高温傾向へ

中旬に入ると、東日本と西日本では暖かい空気に覆われやすくなります。

気温が平年より高くなる確率は、東日本・西日本ともに60％。沖縄・奄美も同じく60％です。

北日本は平年並みとなる可能性が50％で、全国が一斉に暖かくなるわけではありません。

11月21日〜12月上旬：東日本以西は暖かさが続く見込み

11月下旬から12月初めにかけても、東日本・西日本と沖縄・奄美では高温傾向が続く予想です。

北日本では平年並みと高い確率がそれぞれ40％となっており、寒さが長期間続くという見通しではありません。

このように、11月は寒気の南下による短期的な冷え込みと、その後の暖かさが交互に現れる可能性があります。衣替えや暖房の準備では、月平均の気温だけでなく、数日単位の変化にも目を向けたいところです。

【2026〜2027年冬の地域別気温予想】今年は本当に暖冬なのか？

冬全体の見通しを判断するうえで重要なのが、気象庁の寒候期予報と3か月予報です。

気象庁が2026年9月18日に発表した寒候期予報では、12月から2027年2月までの平均気温について、東日本・西日本では平年より高くなる可能性が60％とされました。

北日本も平年並みか高い傾向で、全国的に厳しい寒冬になる可能性は低い見通しです。

また、10月20日に発表された11月〜2027年1月の3か月予報でも、北日本は平年並みか高く、東日本・西日本・沖縄・奄美は高温傾向となっています。

地域別の気温と降雪量を比較

気象庁の発表と日本気象協会の冬の見通しを整理すると、2026年冬の特徴は次のとおりです。

※気温の数値は、低い・平年並み・高いの3階級で示した予想確率です。降雪量は気象庁の寒候期予報に基づく傾向で、具体的な積雪量や降雪日を示すものではありません。

北日本：一時的な寒気に注意しながらも冬全体では平年並み以上

北海道や東北では、11月前半に強い寒気が流れ込みます。特に日本海側では雪への備えが必要です。

一方、冬全体の平均気温は平年並みか高い見込みです。日本海側の降雪量も平年並みか少ない予想となっています。

ただし、北日本では寒気の流れ込み方によって天候が大きく変わります。冬全体の少雪傾向を、そのまま個々の地域の降雪リスクが低いという意味に受け取ることはできません。

東日本：関東・甲信・北陸・東海は暖冬傾向

東日本では、冬の平均気温が平年より高くなる確率が60％です。

関東甲信地方については、気象庁の寒候期予報でも気温が高い確率60％、降水量が多い確率50％となっています。

北陸などの日本海側では、冬全体の降雪量が少なくなる見通しです。一方、関東など太平洋側では南岸低気圧の影響を受ける可能性があり、雪の少ない地域でも降雪への警戒が必要です。

西日本：暖かい冬でも雨や雪のタイミングに注意

近畿から九州にかけても暖冬傾向が予想されています。

日本海側の降雪量は平年より少ない見込みですが、強い寒気が一時的に南下すれば、山陰や近畿北部などでまとまった雪が降る可能性があります。

また、太平洋側では低気圧や前線の影響で降水量が増える予想です。暖かい冬だからといって、雨や雪による交通への影響が小さいとは限りません。

沖縄・奄美：冬も高温傾向が続く見込み

沖縄・奄美では、冬の平均気温が高くなる確率が70％です。全国の地域区分の中でも高温傾向が強く示されています。

ただし、季節風や前線の影響によって、一時的に気温が下がる日はあります。旅行や屋外活動では、冬全体の予想だけでなく直前の天気も確認しておきたいところです。

【暖冬になる理由】エルニーニョ現象が2026年冬の気温に与える影響

2026〜2027年冬の暖冬予想を考えるうえで、注目されているのがエルニーニョ現象です。

エルニーニョ現象とは、太平洋赤道域の中部から東部にかけて海面水温が平年より高くなる状態が続く現象です。海面水温の変化は大気の流れにも影響し、日本を含む世界各地の天候に関係します。

2026年は過去最大級のエルニーニョ現象が継続

気象庁が2026年10月9日に発表したエルニーニョ監視速報第409号では、2026年春から続くエルニーニョ現象が9月に過去最大の強さとなったと報告されています。

エルニーニョ監視海域の9月の海面水温は、基準値との差がプラス4.0℃となりました。これは1949年以降で最も高かった1997年12月のプラス3.6℃を上回る値です。

加えて、気象庁は冬にかけても過去最大の強さのエルニーニョ現象が続く見込みを示しています。

エルニーニョ現象が発生している冬の日本付近では、気温が高くなりやすい傾向があります。今回の暖冬予想にも、こうした海洋と大気の状態が関係しています。

偏西風や冬型の気圧配置も暖冬の鍵

冬の日本の気温を左右するのは、エルニーニョ現象だけではありません。

上空の偏西風やシベリア高気圧、アリューシャン低気圧などの配置も重要です。

日本気象協会の2026年冬の予測では、冬型の気圧配置が続きにくく、寒気が日本付近に流れ込みにくい状況が想定されています。

冬型の気圧配置が弱ければ、日本海側に雪を降らせる季節風も長期間続きにくくなります。その結果、日本海側の降雪量が少なくなるという見通しにつながります。

ただし、エルニーニョ現象が発生すれば必ず日本が暖冬になるという単純な関係ではありません。気象庁の監視速報でも、日本の天候への影響については最新の季節予報を参照するよう案内されています。

【暖冬でも寒波は来る？】2026年の寒波はいつ？太平洋側の大雪にも注意

暖冬予報を見て、今年は厚手のコートやスタッドレスタイヤが必要ないと考えるのは危険です。

暖冬とは、冬の平均気温が平年より高いことを意味します。冬のすべての日が暖かくなるという意味ではありません。

寒波が来る具体的な日付は長期予報では決められない

2026年11月上旬については、気象庁が11月7日から11日頃にかけて北日本を中心に強い寒気が流れ込む見通しを示していました。

また、2026年12月から2027年2月にかけても、短期間の寒波が発生する可能性があります。特に日本気象協会は、冬の後半ほど寒暖の変動が大きくなると予想しています。

したがって、「2026年の寒波は何月何日に来る」と現段階で断定することはできません。数週間先の気温予報と、直前の天気予報を組み合わせて判断する必要があります。

太平洋側は南岸低気圧による雪に注意

今冬の予報で見逃せないのが、太平洋側の降雪リスクです。

南岸低気圧とは、日本の南海上を東へ進む低気圧のことです。この低気圧が通過するとき、上空や地上付近に十分な寒気があれば、関東や東海などの太平洋側でも雨ではなく雪になることがあります。

普段は雪が少ない地域でも、気温や低気圧の進路によっては交通機関に影響する降雪となる可能性があります。

2026〜2027年冬は太平洋側で降水量が多い予想も出ているため、降水量の多さと降雪量の多さを混同しないことが大切です。降水が雨になるか雪になるかは、そのときの気温や大気の状態によって変わります。

日本海側は冬全体で少雪でも局地的大雪の可能性

日本海側では、冬全体の降雪量は平年より少ない見込みです。

しかし、寒気が強まったときには短期間に雪が集中することがあります。冬の平均的な降雪量が少ないことと、特定の日に大雪が降らないことは別の話です。

北海道、東北、北陸、山陰などでは、冬型の気圧配置が強まるタイミングに注意してください。

【気象予報の正しい読み方】気温の平年差と1か月・3か月予報の違い

「今年は寒い」という疑問に正確に答えるには、気象庁の予報期間と確率表現を理解しておく必要があります。

気温の平年差とは何か

気温の平年差とは、実際の平均気温と平年値との差を示すものです。

気象庁では、1991年から2020年までの30年間の観測資料を基準として、気温などを「低い」「平年並み」「高い」の3階級に分類しています。

各階級は、過去30年間の値を小さい順に並べ、それぞれ約3分の1ずつになるように設定されています。

そのため、気温が高い確率60％という予報は、平均気温が平年より必ず何℃高くなるという意味ではありません。平年より高い階級に入る可能性が60％ということです。

気象庁の1か月予報と3か月予報は何が違う？

それぞれの予報は、用途が異なります。

• 2週間気温予報：数日後から2週間程度先までの気温変化を確認する。
• 1か月予報：向こう1か月の平均気温、降水量、日照時間などを把握する。
• 3か月予報：向こう3か月の月別・期間平均の気温や降水量の傾向を確認する。
• 寒候期予報：12月から2月までの冬全体の気温や降雪量の傾向を確認する。

2026年11月8日時点では、気象庁の最新1か月予報は11月5日発表分です。3か月予報については10月20日発表分が最新で、次回の発表予定日は11月24日です。

1か月予報は毎週木曜日に更新されるため、長期予報で大まかな冬の傾向を確認しながら、直近の寒波や降雪については新しい予報で判断する方法が適しています。

【プロの結論】2026年冬は暖冬でも冬支度を遅らせないことが大切

2026年11月から2027年2月までの気象見通しを整理すると、今年は全国的に暖冬傾向でありながら、短期間の寒さや雪への備えが欠かせない冬になりそうです。

特に注意したいのは、平均気温と日々の体感温度を同じものとして考えないことです。

東日本・西日本では冬全体の平均気温が高い予想でも、寒気が流れ込む日は冷え込みます。北日本では11月前半から雪への備えが必要であり、日本海側では局地的大雪の可能性も残っています。

生活面では、次の3点を意識するとよいでしょう。

• 防寒対策：暖冬予報でも冬物衣類や暖房器具の準備は進めておく。
• 雪への備え：積雪地域ではスタッドレスタイヤや除雪用品の準備を早めに行う。
• 最新情報の確認：寒波や大雪が予想される場合は、2週間気温予報や短期予報を確認する。

暖冬という言葉だけで油断せず、地域ごとの気温や降雪の違いを把握することが、今冬を安全かつ快適に過ごすための判断基準になります。

【今年は寒い？】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年の冬は寒くなりますか？

A1：気象庁の寒候期予報では、2026年12月から2027年2月にかけて、東日本・西日本は平年より気温が高くなる確率が60％です。北日本も平年並みか高い見込みで、全国的には暖冬傾向です。

Q2：2026年11月はいつから寒くなりますか？

A2：11月7日から11日頃にかけては北日本を中心に寒気が流れ込み、東日本・西日本でも気温が低くなる予想でした。一方、11月14日以降は東日本・西日本で高温傾向に転じる見込みです。

Q3：暖冬でも大雪になることはありますか？

A3：あります。冬全体の降雪量が少ない予想でも、強い寒気や南岸低気圧の影響で局地的な大雪が発生する可能性があります。特に日本海側の急な降雪と、太平洋側の雪には注意が必要です。

「今年は寒い？」という疑問に対する2026年11月8日時点の答えは、11月前半には一時的な冷え込みがあるものの、2026〜2027年冬全体では暖冬傾向というものです。

気象庁の最新1か月予報では、北日本の前半の寒さと、東日本・西日本の中旬以降の高温傾向が示されています。冬全体についても、東日本・西日本を中心に平年より暖かくなる見込みです。

一方、日本海側の局地的大雪や太平洋側の南岸低気圧による降雪など、暖冬だけでは判断できないリスクもあります。

次の大きな確認要点は、2026年11月12日の1か月予報と11月24日の3か月予報です。新しい発表で寒気の流れ込みや冬の気温傾向がどう変わるかを確認しながら、地域に合った冬支度を進めましょう。

主な根拠資料： 気象庁の11月5日発表1か月予報、10月20日発表3か月予報、9月18日発表寒候期予報、10月9日発表エルニーニョ監視速報、日本気象協会の冬季見通し。

関連：今年夏気温｜今年の母の日｜紅白出場者今年