受診とは何をすること？診察・通院との違い、費用や病院へ行く目安を徹底解説【2026年】

「受診してください」「早めに医療機関を受診しましょう」といった言葉を、病院や健康診断の案内、医師からの説明などで目にする機会は少なくありません。しかし、受診とは具体的に何をすることなのか、診察や通院とはどう違うのか、疑問に感じる人もいるのと考えられます。

受診とは、病気やけが、体調不良などについて医療機関を訪れ、医師による診察や必要な検査、治療などを受けることです。2026年現在は、従来の対面診療に加えてオンライン診療という選択肢もあります。一方、健康保険の資格確認方法や診療報酬、紹介状なしで大病院を受診する場合の費用など、事前に知っておきたい制度もあります。

【受診とは？】意味や診察・通院との違いをわかりやすく解説

受診とは、医療機関で医師などの医療従事者による診療を受けることを指します。読み方は「じゅしん」です。

一般的には、発熱や頭痛、腹痛などの体調不良、けが、慢性的な病気などについて医療機関に相談し、必要に応じて診察や検査、治療を受ける一連の行為を意味します。

例えば、「内科を受診する」は内科の医療機関で診療を受けること、「病院を受診する」は病気やけがについて医療機関にかかることです。

また、受診は病気が確定している場合だけに限りません。原因がわからない症状を医師に相談する場合や、検査によって病気の有無を確認する場合も受診に含まれます。

受診と診察の違い

受診と診察は似た意味で使われますが、厳密には指している範囲が異なります。

受診は医療機関で医療を受ける行為全体、診察はその中で医師が患者の状態を医学的に確認する行為です。

例えば、患者が病院を訪れて受付を済ませ、問診票を記入し、医師の診察を受け、血液検査を行って薬を処方された場合、一連の行為全体が受診です。その中で医師が症状を聞き、身体の状態を確認する部分が診察に当たります。

そのため、「受診した」と表現しても、必ずしも詳しい検査や治療まで受けたことを意味するわけではありません。医師の判断によっては、診察だけで終了する場合もあります。

受診と通院の違い

受診と通院の大きな違いは、医療機関を訪れる行為そのものを指すのか、継続的に医療機関へ通うことを指すのかという点です。

受診は1回だけでも成立します。初めて病院を訪れて診察を受けることも受診です。一方、通院は治療や経過観察などのため、定期的または継続的に医療機関へ通うことを意味します。

例えば、風邪の症状で初めて内科を訪れた場合は受診です。その後、症状の経過を確認するために何度か病院へ行く場合は通院と表現できます。

なお、通院のたびに診察や処置を受けるとは限りません。リハビリテーションや検査、治療後の経過確認なども通院に含まれます。

【受診するタイミング】病院を受診する目安と適切な医療機関の選び方

体調が悪くなったとき、病院へ行くべきか、自宅で様子を見るべきか迷うことがあります。

受診するタイミングに一律の基準はありませんが、症状の強さ、続いている期間、悪化の有無、日常生活への影響などを総合的に考えることが大切です。

病院を受診したほうがよい主なケース

次のような場合は、医療機関への相談や受診を検討してください。

• 発熱や咳、喉の痛みなどが続いている。
• 頭痛や腹痛などの痛みが繰り返し起こる。
• 症状が徐々に強くなっている。
• 市販薬を使用しても改善しない。
• 食事や睡眠、仕事、学校などの日常生活に支障が出ている。
• 原因がわからない体調不良が続いている。
• 持病があり、普段とは違う症状が現れている。

特に、高齢者、乳幼児、妊娠中の人、慢性疾患のある人などは、症状が軽く見えても注意が必要です。一般的な成人と同じ感覚で受診のタイミングを判断せず、早めに医療機関へ相談しましょう。

症状に合わせた医療機関・診療科の選び方

受診先を決めるときは、症状に対応する診療科を確認します。原因がはっきりしない場合は、まず身近な内科などのかかりつけ医に相談する方法もあります。

• 発熱・咳・喉の痛み：内科、呼吸器内科、耳鼻咽喉科など。
• 腹痛・胃痛・下痢：内科、消化器内科など。
• 頭痛・めまい・しびれ：脳神経内科、脳神経外科など。
• 皮膚のかゆみ・発疹：皮膚科。
• 目の痛み・視力の異常：眼科。
• 耳の痛み・聞こえにくさ：耳鼻咽喉科。
• 骨折の疑い・関節痛・捻挫：整形外科。
• 歯の痛み・歯茎の腫れ：歯科。

ただし、症状だけで病気や適切な診療科を断定することはできません。複数の症状がある場合や、どの診療科に行けばよいかわからない場合は、医療機関に電話で相談してから受診先を決めるとスムーズです。

病院と診療所・クリニックはどう使い分ける？

医療機関には、診療所やクリニック、一般病院、大学病院などがあります。それぞれの役割を理解すると、受診先を選びやすくなります。

日常的な体調不良や軽度の症状については、地域の診療所やクリニックが相談先になります。より専門的な検査や入院、手術などが必要な場合は、紹介を受けて病院で診療を受けることがあります。

厚生労働省が進める医療機関の機能分担も、こうした役割分担を基本としています。最初から大病院を選ぶことだけが適切な受診方法ではありません。

近隣の医療機関や診療科、診療時間を調べる際には、厚生労働省の「医療情報ネット（ナビイ）」も活用できます。

【初診・再診の違い】受診予約から診察・会計までの流れと持ち物

医療機関を受診するときに知っておきたいのが、初診と再診の違いです。受診の区分によって受付方法や必要な手続き、診療報酬の算定方法が異なる場合があります。

初診と再診は何が違う？

初診とは、医療機関で新たに診療を受けること、再診とは、継続して診療を受けることを基本的に意味します。

初めて訪れる医療機関では、症状や既往歴、服用している薬などを詳しく確認することが一般的です。再診では、前回の診察以降の症状の変化や治療の効果などを確認します。

ただし、初診・再診の区分は単純に来院回数だけで決まるものではありません。医学的な診療の継続性や診療報酬上の算定ルールによって判断されます。

受診に関係する医療用語の比較

これらの言葉は互いに関係していますが、同じ意味ではありません。例えば、初診は受診の一種であり、診察は受診の過程に含まれる行為です。

受診の流れは予約・受付・診察・会計が基本

一般的な医療機関の受診は、次のような流れで進みます。

1. 医療機関を選ぶ：症状に対応する診療科や診療時間、初診受付の可否を確認する。
2. 予約する：必要に応じて電話やインターネットで診療予約を取る。
3. 受付する：マイナ保険証や資格確認書などを提示し、必要な手続きを行う。
4. 問診票を記入する：症状、発症時期、既往歴、服薬状況などを伝える。
5. 診察を受ける：医師が症状を確認し、必要に応じて検査や処置を行う。
6. 診断・説明を受ける：検査結果や治療方針、薬の使用方法などについて説明を受ける。
7. 会計する：診療費を支払い、必要に応じて処方箋を受け取る。

院外処方の場合は、処方箋を調剤薬局に持参して薬を受け取ります。院内処方の場合は、医療機関内で薬を受け取ることもあります。

受診予約の仕組みと注意点

受診予約の方法は医療機関によって異なります。電話予約、公式サイトからのインターネット予約、専用アプリによる予約などが代表的です。

予約制の医療機関では、予約した日時に合わせて受付を行います。ただし、予約時間は診察開始時刻を厳密に保証するものではなく、診療内容や急患の対応などによって待ち時間が発生する場合があります。

予約不要の医療機関もありますが、初診の受付時間が決まっていたり、特定の診療科では事前予約が必要だったりする場合もあります。

受診前には、次の点を確認しておくと安心です。

• 初診でも予約できるか。
• 紹介状が必要か。
• 受付終了時刻は何時か。
• 発熱などの症状がある場合、通常の入口から入ってよいか。
• 検査や食事制限など、事前の準備が必要か。

受診に必要な持ち物

2026年現在、医療機関の受付では、健康保険の資格確認に必要な書類を準備が必要です。

• マイナ保険証：健康保険証として利用登録したマイナンバーカード。
• 資格確認書：マイナ保険証を利用していない人などが保険資格を確認するための書類。
• お薬手帳：服用中の薬や過去の処方内容を確認するために使用する。
• 紹介状：ほかの医療機関から紹介を受けた場合に持参する。
• 医療証・受給者証：自治体の医療費助成などを利用している場合に必要。
• 診察券：再診時に必要となることが多い。
• 検査結果や資料：過去の検査結果や健康診断の結果など。

従来の健康保険証は2025年12月1日までに有効期限が終了しており、2026年7月31日までの経過的な取扱いも終了しています。2026年11月現在は、原則としてマイナ保険証または資格確認書を提示します。

なお、医療機関によって必要書類が異なる場合があるため、初診の場合は事前に受付へ確認しておくと確実です。

【受診費用と健康保険】自己負担額や紹介状なしで受診する場合の料金

受診費用は、診療内容や検査の有無、処方される薬、医療機関の種類などによって変わります。

健康保険が適用される診療では、医療費の全額を患者が負担するわけではありません。年齢や所得に応じた自己負担割合で支払う仕組みになっています。

健康保険の自己負担割合

厚生労働省が示す一般的な医療費の窓口負担割合は、次のとおりです。

• 就学前の子ども：原則2割。
• 69歳まで：原則3割。
• 70歳から74歳：原則2割。
• 75歳以上：原則1割。

ただし、一定以上の所得がある場合は、70歳から74歳では3割、75歳以上では2割または3割になることがあります。また、子どもの医療費については自治体独自の助成制度があり、実際の窓口負担が軽減される場合もあります。

2026年6月以降の初診料・再診料の基本

医療機関の診療報酬は、厚生労働省が定める診療報酬点数表に基づいて計算されます。医科の基本的な初診料は291点、診療所や一般病床200床未満の病院などで算定する基本的な再診料は76点です。

診療報酬は1点10円で計算されるため、基本料だけを単純計算すると次のようになります。

• 初診料291点：2,910円。3割負担の場合は概算で約870円。
• 再診料76点：760円。3割負担の場合は概算で約230円。

これはあくまで基本料の計算例です。実際の受診では、診察内容に応じた検査料、画像診断料、処置料、薬剤費などが加算されます。時間外や休日の受診では、条件に応じて追加の費用が発生する場合もあります。

また、200床以上の病院では再診料とは異なる外来診療料などの区分が適用されるため、上記の金額がすべての医療機関に当てはまるわけではありません。

紹介状なしで大病院を受診すると追加料金がかかる？

紹介状なしでも医療機関を受診すること自体は可能です。しかし、特定の大病院では、紹介状を持たずに初診を受ける場合、通常の医療費とは別に「特別の料金」を支払う必要があります。

これは、地域の診療所や中小病院と、高度な医療を提供する大病院との役割分担を促進するための制度です。

2026年11月現在、対象となる主な医療機関は次のとおりです。

• 特定機能病院。
• 一般病床200床以上の地域医療支援病院。
• 一般病床200床以上の紹介受診重点医療機関。

特別の料金の最低額は、医科の初診で7,000円以上、再診で3,000円以上です。歯科の場合は初診5,000円以上、再診1,900円以上とされています。実際の金額は医療機関によって異なります。

再診時の特別料金は、医療機関からほかの病院や診療所への紹介を受けたにもかかわらず、患者自身の希望で引き続き同じ病院を受診する場合などが対象です。

つまり、紹介状なしの受診が禁止されているわけではありませんが、対象病院では経済的な負担が大きくなる可能性があります。受診前に病院の公式案内で料金を確認しておきましょう。

紹介状にはどのような役割がある？

紹介状は、正式には診療情報提供書と呼ばれる医療文書です。患者の症状、これまでの診断内容、検査結果、治療歴、服用中の薬などを、紹介先の医師に伝える役割があります。

紹介状があれば、患者がこれまで受けてきた診療の情報を引き継ぎやすくなり、重複検査を減らしたり、専門的な診療につなげたりすることが期待できます。

例えば、地域の内科で検査を受けた結果、専門的な治療が必要と判断された場合、医師が大学病院や専門病院への紹介状を作成します。

紹介状を持って受診することは、単に追加料金を避けるためだけではありません。これまでの診療情報を次の医療機関へ正しく引き継ぐという、医療連携上の大切な意味があります。

【オンライン診療と対面受診】どちらを選ぶべき？2026年の制度も解説

受診方法には、医療機関へ直接足を運ぶ対面受診と、スマートフォンやパソコンなどを利用するオンライン診療があります。

オンライン診療は、通院の負担を減らせる一方、対面診療のように直接身体に触れて状態を確認することができません。そのため、症状や診療目的に合わせて使い分ける必要があります。

オンライン診療が向いているケース

オンライン診療は、医師が適切と判断した場合に利用できる診療方法です。

• 慢性疾患の定期的な診療や経過確認。
• 通院が難しい場合の継続的な診療。
• 医師がオンラインで十分に状態を把握できる場合。
• 仕事や育児、介護などで移動時間を確保しにくい場合。

厚生労働省も、オンライン診療について、対面診療と適切に組み合わせて実施することを基本としています。

対面受診が必要になりやすいケース

次のような場合は、対面での診察や検査が必要になる可能性があります。

• 原因不明の強い痛みがある。
• 呼吸状態や意識状態に異常がある。
• 触診や聴診など、直接的な身体の確認が必要。
• 血液検査や画像検査などを行う必要がある。
• オンラインでは症状を十分に把握できない。

オンライン診療を始めた後でも、医師が対面での診察が必要と判断すれば、速やかに対面診療へ切り替えます。

2026年のオンライン診療制度で知っておきたいこと

2026年4月1日から、オンライン診療に関する医療法上の規定が施行されました。厚生労働省は同年4月2日付で「オンライン診療の適切な実施に関する指針」も改訂しています。

オンライン診療は、単にメールやチャットで医師に質問することとは異なります。医師と患者が情報通信機器を通じて診察・診断を行う医療行為であり、適切な本人確認や診療体制が大切です。

また、初診からオンライン診療を利用できるかどうかも、症状や患者の状態、医師の判断などによって異なります。緊急性がある場合や、オンラインでは安全な診療が難しい場合は対面受診が必要です。

オンライン診療を希望する場合は、対応している医療機関かどうかを確認し、事前に利用条件や費用、薬の受け取り方法などを確認しましょう。

【救急受診の判断基準】119番・7119番・8000番の使い分け

通常の外来受診と救急受診は、目的が異なります。救急受診は、急な病気やけがなど、緊急性のある症状に対応するためのものです。

症状が重い場合は、通常の診療予約を待つのではなく、救急車の要請を含めた迅速な対応が必要になります。

すぐに119番へ連絡したい症状

総務省消防庁は、ためらわず救急車を呼んでほしい症状として、次のような状態を案内しています。

• 意識がない、呼びかけても反応がおかしい。
• 突然、息切れや呼吸困難が起きた。
• 突然の激しい胸痛や背中の痛みがある。
• 顔の片側がゆがむ、ろれつが回らない。
• 片方の腕や足に突然力が入らなくなった。
• 突然の激しい頭痛が起きた。
• けいれんが止まらない。
• 大量の出血を伴うけががある。

これらは脳卒中や心臓・血管の重大な病気などが疑われる緊急サインです。様子を見たり、通常の外来予約を取ったりせず、119番に連絡してください。

受診するべきか迷ったときは7119

救急車を呼ぶほどなのか、今すぐ病院に行くべきなのか判断に迷う場合は、救急安心センター事業の「7119」を利用できます。

7119では、医師、看護師、救急救命士などの専門家が電話で症状を聞き取り、救急車を呼ぶ必要性や適切な受診先、応急手当について助言します。

総務省消防庁の2026年時点の案内では、全国42地域で実施されています。全国一律に利用できるわけではないため、居住地域が対象かどうかを確認してください。また、明らかな緊急症状がある場合は7119への相談を待たずに119番へ連絡します。

子どもの受診判断には8000

乳幼児や子どもが夜間・休日に急に発熱したり、嘔吐したり、けがをしたりした場合は、保護者だけで受診の必要性を判断するのが難しいことがあります。

そのような場合に利用できるのが、子ども医療電話相談事業の「8000」です。

8000に電話すると、居住する都道府県の相談窓口につながり、小児科医師や看護師から症状に応じた対処方法や受診先について助言を受けられます。

相談時間は地域によって異なります。なお、意識障害や呼吸困難など明らかな緊急症状がある場合は、8000ではなく119番を利用してください。

【受診とは】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：受診とは病院で診察を受けることだけを意味しますか？
A1：いいえ。受診とは、医療機関で診療を受けること全般を意味します。医師による診察だけでなく、必要な検査、処置、治療、薬の処方なども受診に伴う医療行為に含まれます。

Q2：受診と通院は同じ意味ですか？
A2：同じではありません。受診は医療機関で診療を受ける行為全般を指し、通院は治療や経過観察などのために継続して医療機関へ通うことを意味します。初めて病院へ行く場合も受診に当たります。

Q3：予約なしでも病院を受診できますか？
A3：医療機関によって異なります。予約不要で受診できる診療所もありますが、初診予約が必要な病院や、紹介状が必要な診療科もあります。受診前に電話や公式サイトで受付条件を確認しましょう。

Q4：紹介状がなくても大学病院を受診できますか？
A4：受診自体は可能です。ただし、特定機能病院など対象となる大病院では、紹介状なしの初診に対して、通常の自己負担とは別に特別の料金がかかることがあります。医療機関ごとに料金が異なるため、事前確認が必要です。

Q5：受診すると必ず検査や薬の処方を受けられますか？
A5：必ずしもそうではありません。医師が問診や診察を行い、検査や治療が必要と判断した場合に実施されます。診察の結果、経過観察や生活上の注意点の説明だけで終了することもあります。

受診とは、病気やけが、体調不良などについて医療機関で診察や必要な検査、治療を受けることです。診察が医師による医学的な確認を指すのに対し、受診は医療を受ける一連の行為を意味します。また、通院は継続して医療機関に通うことを指します。

受診するタイミングは、症状の強さや持続期間、悪化の有無、日常生活への影響などを考慮して判断します。症状が改善しない場合や普段と違う体調変化がある場合は、無理に我慢せず医療機関に相談しましょう。

初診・再診の違い、予約方法、持ち物、健康保険の自己負担割合、紹介状の役割などを理解しておけば、受診時の不安や手続き上の戸惑いを減らせます。2026年はマイナ保険証または資格確認書による資格確認が基本となっている点にも注意が必要です。

【プロの結論】受診先を選ぶときに最も重視したいのは、病院の規模や知名度ではなく、症状に合った医療機関と適切な受診のタイミングです。日常的な体調不良は地域のかかりつけ医に相談し、専門的な治療が必要な場合は紹介状を利用して専門病院につなげる。緊急症状があれば迷わず119番を利用する。この使い分けが、患者自身の安全と医療資源の適切な活用につながります。

体調に不安を感じたときは、受診を先延ばしにせず、症状に応じた適切な相談先を選ぶことが大切です。

主な公的根拠（2026年11月時点）

- 厚生労働省「令和8年度診療報酬改定」：初診料・再診料の点数。
- 厚生労働省「資格確認方法について」：マイナ保険証・資格確認書の取扱い。
- 厚生労働省「窓口負担割合等のご相談窓口について」：年齢・所得別の自己負担割合。
- 厚生労働省・東京都保健医療局：紹介状なしで受診する場合の特別料金。
- 厚生労働省「オンライン診療について」：2026年のオンライン診療制度と利用上の注意点。
- 総務省消防庁：救急車の利用基準と7119、厚生労働省：8000の案内。

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