2026年現在、イトーヨーカドーのネットスーパーは完全になくなったわけではありません。従来の「イトーヨーカドーネットスーパー」は2025年2月12日をもって営業終了しましたが、その2日後の2月14日には、ONIGO（オニゴー）と協業した新サービス「イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO」がスタートしています。
今回の変更は、単なるサービス名称の変更ではありません。従来の店舗出荷型・センター型から、店舗を拠点とする配送体制へと転換した事業再編です。撤退の理由には収益化の難しさや物流コスト、新横浜のネットスーパー専用センターをめぐる課題がありました。この記事では、終了日や458億7700万円の特別損失、2026年現在の対象店舗・配達エリア、送料、ONIGOの評判まで詳しく解説します。
【結論】イトーヨーカドーのネットスーパーは撤退した？2026年現在の状況
最初に、検索する人が最も知りたい疑問に答えると、従来のネットスーパーは終了しましたが、イトーヨーカドーの商品を自宅に届けるサービスは現在も継続しています。
2024年10月10日、セブン＆アイ・ホールディングスは、イトーヨーカ堂のネットスーパー事業から撤退する方針を公表しました。その後、2024年10月11日にはイトーヨーカ堂が利用者向けに営業終了のお知らせを発表しています。
当時の公式案内には、次のように記載されていました。
イトーヨーカドーネットスーパーは2025年2月12日（水）をもって営業を終了させていただくこととなりました。
ただし、これは従来のサービスについての終了告知です。イトーヨーカドーの食品や日用品を配送する事業そのものを全面的に廃止するという意味ではありません。
実際、イトーヨーカ堂は宅配サービスを手掛けるONIGOと協業し、新しいネットスーパーの仕組みを構築しました。
2025年2月14日に新サービスがスタート2025年2月14日、イトーヨーカ堂とONIGOは「イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO」を対象93店舗で開始しました。
従来のイトーヨーカドーネットスーパーと同様に、店舗の商品をインターネットで注文して自宅に届けてもらえるサービスですが、注文システムや配送体制、料金体系などが見直されています。
つまり、2026年現在の状況を整理すると、次のようになります。
- 旧イトーヨーカドーネットスーパー：営業終了
- イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO：営業中
- 従来サービスの単純な再開：行われていない
- イトーヨーカドーの商品配送：ONIGOとの協業によって継続
「撤退」というニュースだけを見ると、イトーヨーカドーから宅配サービスがなくなったように感じます。しかし、実際には自社主体の従来型事業を終了し、外部企業との協業モデルに移行したというのが正確な理解です。
【撤退理由】なぜイトーヨーカドーはネットスーパー事業をやめたのか
イトーヨーカドーネットスーパー撤退の最大の理由は、事業を継続しても安定した収益を確保できる見通しが立たなかったことです。
セブン＆アイ・ホールディングスの2024年10月の決算説明資料では、ネットスーパー事業の撤退に伴う損失が計上されました。単純に利用者がいなくなったからではなく、売上規模に対して配送・物流・設備などのコスト負担が大きかったことが背景にあります。
理由1：ネットスーパーの収益化が難しかったネットスーパーは、店頭販売とは異なるコスト構造を持っています。
注文を受け付けるシステムの運営だけでなく、店舗スタッフによる商品選定、商品の梱包、冷蔵・冷凍商品の管理、配送車両、人件費などが必要です。
特に食品は、注文から配送までの時間や温度管理が重要です。注文が集中する時間帯には配送枠が不足し、反対に注文が少ない時間帯でも一定の人員や設備を維持しなければなりません。
イトーヨーカドーの場合、ネットスーパーの売上高は2016年2月期の468億9000万円から、2024年2月期には291億円へ減少したとBusiness Insider Japanが報じています。
約8年間で売上規模が縮小する一方、ネットスーパーを維持するための物流・配送コストは重く、事業としての採算を確保することが難しくなっていました。
理由2：新横浜のネットスーパー専用センターにも課題イトーヨーカドーは事業効率を高めるため、2023年8月に神奈川県横浜市の新横浜にネットスーパー専用の大型センターを稼働させました。
従来の店舗出荷型では、店頭の商品をスタッフがピッキングして配送するため、通常の店舗業務とネットスーパーの注文処理が重なります。専用センターを設ければ、商品管理や注文処理を集約し、配送効率を高められるという狙いがありました。
しかし、センター型には別の問題もありました。
- 大型センターの設備投資や維持費が必要になる。
- 店舗で取り扱う惣菜や寿司などの鮮度を重視する商品が品揃えから減る。
- 利用者が求める商品構成と実際の取り扱いに差が生じる。
- システムや決済機能の改善にも追加投資が必要になる。
Business Insider Japanの取材では、イトーヨーカ堂の担当役員が、専用拠点によって店舗の負担は減った一方、惣菜など鮮度の短い商品の取り扱いが減り、改善投資のコスト負担も重かったという趣旨を説明しています。
効率化を目指した大型センターが、必ずしも利用者の満足度と採算性を同時に高める結果にはつながらなかったのです。
理由3：458億7700万円の特別損失を計上撤退の規模を示す数字として注目されたのが、セブン＆アイ・ホールディングスが2024年度第2四半期の決算で計上した458億7700万円の特別損失です。
これはネットスーパー事業の撤退と、ラストワンマイル戦略の再構築に関連する損失です。一般的な年間営業赤字や、利用者に請求される料金とは異なる会計上の数字です。
なお、後の通期決算資料では、関係会社事業関連損失が464億円として記載されています。決算の集計時点や表示単位が異なるため、458億7700万円という中間期の数字と混同しないようにする必要があります。
この規模の損失を伴ってまで事業モデルを変更したことからも、イトーヨーカドーが従来方式の継続を難しいと判断した背景が見えてきます。
【撤退の経緯】2001年の開始から2026年までの重要な出来事
イトーヨーカドーのネットスーパーは、今回突然始まって突然終了したサービスではありません。2001年に始まった長い歴史があり、店舗出荷型、専用センター型、ONIGOとの協業型という段階を経てきました。
主な出来事を時系列で整理すると、次のとおりです。
| 時期 | 出来事 | 内容・意味 |
|---|---|---|
| 2001年 | ネットスーパー開始 | イトーヨーカドーがネット注文による食品配送を開始。 |
| 2016年2月期 | 売上高の拡大 | ネットスーパー売上高は468億9000万円。 |
| 2022年3月 | ONIGOとの取り組み開始 | コンフォートマーケット西馬込店で協業を開始。 |
| 2023年8月 | 新横浜センター稼働 | 専用大型拠点による物流効率化を目指す。 |
| 2024年10月10日 | 撤退方針を発表 | 従来のネットスーパー事業から撤退する方針を公表。 |
| 2024年10月11日 | 利用者向け終了告知 | 2025年2月12日の営業終了を案内。 |
| 2024年11月27日 | ONIGOと資本業務提携に基本合意 | 新しいネットスーパーの事業体制を構築。 |
| 2025年2月12日 | 旧サービス終了 | 従来のイトーヨーカドーネットスーパーが営業終了。 |
| 2025年2月14日 | 新サービス開始 | 93店舗でイトーヨーカドーネットスーパー by ONIGOを開始。 |
| 2026年 | 協業サービス継続 | ONIGO公式情報ではイトーヨーカドーとの提携が80店舗以上に拡大。 |
この年表から分かるように、撤退発表から新サービス開始までは比較的短期間でした。
特に重要なのは、2025年2月12日の旧サービス終了と、2月14日の新サービス開始を別々の出来事として理解することです。旧サービスの終了日だけを見て「イトーヨーカドーの宅配がなくなった」と判断すると、現在利用できるサービスを見落としてしまいます。
また、2025年2月14日の開始時点では、イトーヨーカドー83店舗とヨーク10店舗の合計93店舗が対象でした。セブン＆アイの公式資料でも、2025年2月末時点の導入店舗数は93店舗と公表されています。
【2026年最新】イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGOの対象店舗と配達エリア
2026年現在、イトーヨーカドーのネットスーパーを利用したい人にとって、最も重要なのが配達エリアの確認です。
ONIGO公式サイトの協業パートナー情報では、イトーヨーカドーとの提携店舗は全国80店舗以上。2025年2月末の93店舗という開始時点の数字とは異なり、その後の導入状況に応じた情報が掲載されています。
2026年の提携エリアは11都府県ONIGO公式の協業パートナー情報で案内されているイトーヨーカドーの提携店舗数は、以下のとおりです。
- 東京都：21店舗
- 神奈川県：21店舗
- 埼玉県：16店舗
- 千葉県：12店舗
- 大阪府：3店舗
- 愛知県：3店舗
- 兵庫県：3店舗
- 静岡県：2店舗
- 栃木県：1店舗
- 山梨県：1店舗
- 岐阜県：1店舗
この数字はONIGOが公表する提携店舗の内訳です。対象店舗の所在地に住んでいれば必ず配送してもらえるという意味ではありません。
実際の配達エリアは店舗からの距離や配送網によって決まります。同じ市区町村でも、住所によって利用できる場合とできない場合があります。
自宅が配達対象か確認する方法イトーヨーカドーのネットスーパーを利用できるかどうかは、ONIGOの公式サービスで郵便番号を入力して調べるのが確実です。
- ONIGOの公式Webサイトまたはアプリを開く。
- お届け先の設定画面に進む。
- 自宅の郵便番号を入力する。
- 利用可能な店舗と商品一覧を確認する。
- 配達時間や送料を確認して注文する。
ONIGO公式の配達エリア検索では、郵便番号を使って対応地域を確認できます。利用可能エリアは順次拡大されており、現在対象外の地域でも将来的に利用できるようになる可能性があります。
配達対象外だった場合は、公式案内に従って住所とメールアドレスを登録し、対象地域への追加通知を受け取る方法もあります。
重要なのは、イトーヨーカドーの実店舗が近所にあることと、ネットスーパーの配送対象であることは必ずしも一致しないという点です。
【配送方法・料金】ONIGOに変わって何が違う？送料と注文の仕組み
従来のイトーヨーカドーネットスーパーと、新しいONIGO方式では、配送方法や注文の仕組みが大きく変わっています。
配送は自動車が中心、混雑時は外部配送も活用2025年2月のサービス開始時に発表された新しい配送方式では、配送の中心を自動車に設定しています。
ネットスーパーでは、飲料や米などの重い商品をまとめて購入する人も多く、自転車やバイクによる配送だけでは対応しにくい注文があります。
そこで、イトーヨーカドーが従来から培ってきた自動車配送のノウハウを活用しながら、注文が集中する時間帯にはギグワーカーによる配送も組み合わせる仕組みが採用されました。
2026年現在のONIGO公式FAQでも、配送担当者は自社の配達員またはUber Eatsの配達パートナーが原則と案内されています。配送担当者を利用者が指定することはできません。
配送時間は注文状況に応じて選択新サービスの開始時に公表された配送時間は、通常配送で最短70分、優先配送オプションを利用した場合は最短40分でした。
また、従来の即日注文中心の仕組みに加え、翌日・翌々日の注文にも対応。1時間単位の時間指定ができる仕組みも導入されました。
ただし、2026年現在、実際に選択できる配達時間は注文するタイミングや配送状況によって異なります。公式FAQでも、カート画面に表示される選択可能な時間帯から指定する方式となっています。
2026年現在の送料・手数料現在のONIGO公式FAQに掲載されている基本的な送料・手数料は次のとおりです。
| 項目 | 金額・条件 |
|---|---|
| 送料12,000円以上 | 無料 |
| 送料6,000円以上～12,000円未満 | 330円 |
| 送料6,000円未満 | 490円 |
| 商品代金7,000円以上 | 手数料無料 |
| 商品代金6,000円以上～7,000円未満 | 手数料110円 |
| 商品代金5,000円以上～6,000円未満 | 手数料220円 |
| 商品代金5,000円未満 | 手数料440円 |
| 優先配達 | 追加220円 |
| 現金決済 | 決済代行手数料100円 |
送料と手数料は別々に計算されます。例えば、商品代金が5,500円の場合、基本送料490円に加え、手数料220円がかかります。合計の追加費用は710円です。
また、時間帯によって送料が割引される場合もあります。実際の請求額は、注文画面で確認してください。
店頭価格と同じとは限らないここは利用前に知っておきたいポイントです。
新サービスの開始時には、一部のチラシ掲載商品を店頭と同じ価格で販売する取り組みが発表されました。しかし、2026年現在のONIGO公式FAQでは、商品に貼られた店頭価格とONIGOの販売価格は異なり、デリバリー価格で販売すると説明されています。
つまり、すべての商品が実店舗と同価格というわけではありません。実際の購入金額は、商品ごとの販売価格、送料、手数料を合わせて判断する必要があります。
なお、イトーヨーカドーなど提携スーパーのポイントカードはONIGOでは利用できないと案内されています。普段から店舗のポイントを重視している人は、この点にも注意が必要です。
【ONIGOの評判】利用者の口コミから分かるメリット・デメリットと代替サービス
イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGOの評判を見ると、配送の便利さや商品選定への評価がある一方、価格やアプリの使い勝手に関する不満も見られます。
App Storeの同サービスのレビュー画面では、確認時点で5段階中4.3、951件の評価が表示されていました。ただし、評価は変動するものであり、利用者全員の満足度を示す調査結果ではありません。
良い評判：商品選定や配送への評価App Storeに掲載された利用者レビューには、商品の賞味期限への配慮や冷凍商品の保冷対応、時間どおりの配送を評価する内容があります。
特に、生鮮食品や冷凍食品を自宅まで届けてもらえることは、買い物に出かける時間が取りにくい人や、重い荷物を持ち運びにくい人にとって大きなメリットです。
また、注文後に配送状況を確認できることも、従来の買い物スタイルと比較した利便性の一つです。
悪い評判：価格やアプリ操作への不満一方、利用者のレビューには次のような不満も見られます。
- 店頭価格とデリバリー価格の違いが気になる。
- 送料や少額注文手数料を含めると割高になる。
- アプリの動作や決済操作に不満がある。
- 注文後の欠品や代替商品の選定が気になる。
- 商品によっては店頭と同じ品揃えにならない。
特に注意したいのが、欠品時の代替商品です。
ONIGO公式FAQでは、注文時に欠品した場合の対応として、スタッフに代替商品を選んでもらう方法と、欠品商品の代金を返金する方法が案内されています。初期設定はスタッフによる代替商品の選定です。
代替商品の価格は注文時の価格と異なる場合があるため、希望しない商品への変更を避けたい人は、注文時に欠品対応の設定を確認しておくと安心です。
イトーヨーカドーのネットスーパーに向いている人ONIGOのサービスが特に役立つのは、次のような人です。
- 食料品や日用品を自宅までまとめて届けてほしい人。
- 米や飲料など重い商品を運ぶ負担を減らしたい人。
- 仕事や育児で買い物の時間を確保しにくい人。
- 自宅が対象エリア内で、配達時間を柔軟に選びたい人。
反対に、次のような人は、利用前に料金や品揃えを比較したほうがよいでしょう。
- 店頭と完全に同じ価格で買いたい人。
- 少量の商品を頻繁に注文したい人。
- 特定の商品を必ず購入したい人。
- イトーヨーカドーの店舗ポイントを重視する人。
- 配達員との対面受け取りを避けたいが、注文内容による置き配制限を受けたくない人。
なお、ONIGOでは置き配を設定できますが、酒類など一部商品を含む注文や現金決済では、対面配達になる場合があります。
イトーヨーカドーネットスーパーの代替サービスは？旧サービスと同じような買い物をしたい場合、代替候補は目的によって異なります。
- イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO：イトーヨーカドーの商品を引き続き購入したい人向け。
- 7NOW：セブン‐イレブンの商品を短時間で届けてほしい人向け。
- イオンなどのネットスーパー：地域の店舗から食品や日用品をまとめて購入したい人向け。
- Amazonや楽天系の食品配送サービス：商品価格や品揃えを比較しながらオンライン購入したい人向け。
セブン＆アイ公式情報によると、7NOWは約3,000品目の商品を最短20分で届けるサービスで、2025年2月に全国への拡大が完了しています。
ただし、7NOWはコンビニエンスストアの商品を中心とするサービスであり、イトーヨーカドーのネットスーパーと完全に同じ役割ではありません。
毎日の食材をまとめて購入したいならONIGOや他社ネットスーパー、飲み物や軽食などを急いで届けてほしいなら7NOWというように、利用目的で選ぶのが合理的です。
【よくある質問】イトーヨーカドーのネットスーパー撤退に関するFAQ
Q1：イトーヨーカドーのネットスーパーは完全に終了したのですか？
A1：従来の「イトーヨーカドーネットスーパー」は2025年2月12日に営業終了しました。ただし、2025年2月14日から「イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO」が開始されており、2026年現在も協業サービスは継続しています。
Q2：イトーヨーカドーネットスーパーの営業終了日はいつですか？
A2：公式に案内された終了日は2025年2月12日です。ただし、実際の営業終了時期は地域によって異なり、利用者には個別に案内されました。
Q3：イトーヨーカドーネットスーパーは2026年に再開しましたか？
A3：従来サービスがそのまま再開したわけではありません。2025年2月14日にONIGOとの協業による新サービスへ移行し、現在も提供されています。
Q4：イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGOは全国で利用できますか？
A4：全国どこでも利用できるわけではありません。2026年現在、イトーヨーカドーとの提携は80店舗以上で展開されていますが、実際の配達対象地域は郵便番号によって異なります。
Q5：ONIGOでは最短何分で届きますか？
A5：サービス開始時の公表内容では、通常配送が最短70分、優先配送が最短40分でした。ただし、実際の配達時間は店舗や注文状況によって異なります。
Q6：ONIGOはイトーヨーカドーの店頭価格と同じですか？
A6：すべての商品が店頭と同じ価格ではありません。ONIGO公式FAQでは、店頭価格とデリバリー価格は異なると説明されています。購入前に商品価格と送料・手数料を確認してください。
Q7：撤退による458億7700万円の特別損失とは何ですか？
A7：2024年度第2四半期に計上された、ネットスーパー事業撤退に関連する特別損失です。利用者が支払う料金ではなく、事業再編に伴う企業側の会計上の損失です。
まとめ：【プロの結論】イトーヨーカドーのネットスーパーは撤退ではなく事業モデルを転換した
イトーヨーカドーのネットスーパー撤退は、従来のサービスが2025年2月12日に終了したという点では事実です。しかし、食品や日用品を自宅に届ける事業まで廃止されたわけではありません。
2025年2月14日にはONIGOとの協業による新サービスが始まり、2026年現在もイトーヨーカドーとの提携は全国80店舗以上で続いています。
今回の事業再編で重要なのは、ネットスーパーの価値を単純な配送スピードだけで判断できないという点です。生鮮食品の品揃え、商品選定の品質、配送枠の確保、送料を含む購入総額、そして物流コストを含めた収益性が、サービスを継続するための条件になります。
従来の自社型モデルでは、専用センターへの投資や配送体制の維持が重荷となりました。ONIGOとの協業は、イトーヨーカドーが持つ店舗・商品調達の強みと、ONIGOの配送システムを組み合わせることで、こうした課題を解決しようとする取り組みです。
利用者にとっては、次の3点を確認することが失敗しないための判断基準になります。
- 配達エリア：郵便番号を入力し、自宅が対象地域か確認する。
- 購入総額：商品価格だけでなく送料や手数料まで計算する。
- 配送条件：希望する時間帯や置き配、欠品時の対応を確認する。
「イトーヨーカドーのネットスーパーは撤退した」という情報だけで利用を諦める必要はありません。旧サービスは終了しましたが、ONIGOとの新しい仕組みによって買い物の配送サービスは引き継がれています。
2026年に利用を検討している人は、まず自宅の郵便番号で配達エリアを確認し、実際の商品価格と配送条件を比較してみてください。従来のサービスとの違いを理解すれば、自分の生活スタイルに合った買い物方法を選びやすくなります。
