2026年現在も、SNSや動画サイトでは「日本で巨大地震が起きる」「特定の日に大津波が襲来する」といった大災害予言が繰り返し話題になっている。なかでも社会的な関心を集めたのが、漫画家・たつき諒氏の作品をきっかけに広まった「2025年7月5日の大災難予言」だ。指定された日付を過ぎた現在、この予言は本当に的中したのか。それとも、情報が独り歩きした結果だったのか。
気象庁、日本地震学会、地震調査研究推進本部が公表する科学的知見を確認すると、日付や場所を特定した地震予知と、統計的な発生確率に基づく長期評価には明確な違いがある。加えて、2025年9月の南海トラフ地震の長期評価改訂や2026年1月の確率値更新など、見逃せない公的情報も公表されている。
【2025年7月5日の大災害予言】騒動の発端と実際に起きたこと
大災害予言をめぐる議論で、最も重要な検証対象となるのが2025年7月5日の騒動だ。単なるインターネット上の噂にとどまらず、国内外の旅行需要や地域経済にも影響が及んだ。
発端は漫画家・たつき諒氏の『私が見た未来 完全版』騒動の中心にあったのは、漫画家・たつき諒氏の著書『私が見た未来 完全版』だ。2021年に飛鳥新社から出版された同作は、作者が見た夢を記録した夢日記という形式で構成されている。
作品内では、将来の大災難について「2025年7月」という時期が示され、日本とフィリピンの中間付近の海底で大きな異変が起こり、太平洋周辺に巨大な津波が広がるという夢の内容が描かれた。
加えて、作品の内容と関連づけられた情報がSNSや動画サイトで拡散し、「2025年7月5日午前4時18分に日本で大地震が発生する」という具体的な日時を伴う言説へと変化していった。
しかし、ここには重要な事実関係がある。
出版社の飛鳥新社は2025年4月19日、作品と映画化報道をめぐる公式説明を公表した。その中で、著者が作品に記したのは「2025年7月」という災難の時期であり、「2025年7月5日午前4時18分」に災害が起こると述べたわけではないと説明している。
午前4時18分という時刻は、作品中の夢日記に記録された2021年7月5日午前4時18分という夢を見た日時に由来する。夢を見た時刻と、災害が起こる時刻が混同されて広まったわけだ。
「2025年7月5日午前4時18分」に大災害が起こるとは一切言及しておりません。
これは飛鳥新社が2025年4月19日に公表した説明の趣旨である。したがって、著者本人がその日時を確定的な災害発生日として発表したという理解は正確ではない。
2025年7月5日には実際に地震が発生していた一方、予言騒動の当日である2025年7月5日に地震が起きたことも事実だ。
気象庁の発表によると、同日午前6時29分ごろ、鹿児島県のトカラ列島近海を震源とする地震が発生。マグニチュードは5.4、最大震度は5強で、鹿児島県十島村などで揺れが観測された。
この地震について、気象庁は津波の心配はないと発表している。
また、同年6月21日からトカラ列島近海では地震活動が活発化していた。7月2日にはM5.6・最大震度5弱、7月3日にはM5.5・最大震度6弱の地震も発生している。気象庁の2026年版「気象業務はいま」でも、この一連の活動が詳しく記録されている。
つまり、2025年7月上旬に実際の地震活動があったことと、予言された巨大津波が発生したことは別問題だ。日付が一致したという理由だけで、予言の的中と判断することはできない。
予言騒動は観光や地域経済にも影響したこの騒動が注目された理由は、地震への恐怖だけではない。
2025年6月の日本ファクトチェックセンターの検証記事は、7月に日本で大災害が起きるという言説がX、TikTok、YouTubeなどで広がっていたことを紹介している。
また、気象庁が2026年版の年次資料で振り返ったところによると、2025年7月の大災難に関する風説は国内外に広がり、一部地域で訪日観光客の減少など地域経済への悪影響も見られた。
科学的根拠が確立されていない予言であっても、旅行のキャンセルや消費行動の変化を通じて、現実の社会に影響を及ぼす。その意味で、2025年7月5日の騒動は災害情報の受け止め方を考える重要な事例となった。
【気象庁・日本地震学会の公式見解】大災害予言は本当に当たるのか
大災害予言を検証するうえで、最も重要なのが科学的な地震予測との違いだ。
結論からいえば、現在の科学技術では、地震の発生日時・場所・規模を高い精度で事前に特定することは困難である。これは単に予言を否定する意見ではなく、気象庁や日本地震学会が公表している科学的な見解に基づく。
気象庁が説明する地震予知の3つの条件気象庁は、地震予知について、次の3要素を精度よく限定して予測することと説明している。
- 発生時刻：いつ地震が起きるのか。
- 発生場所：どの地域や震源域で起きるのか。
- 地震の規模：マグニチュードがどの程度になるのか。
例えば「今後数年以内に日本のどこかで地震が起きる」という予測では、対象となる期間も場所も広すぎる。日本では日常的に地震が発生しているため、こうした曖昧な予測は当たりやすく、実用的な予知とは区別される。
気象庁が示す具体例では、「1週間以内に東京直下でマグニチュード6～7の地震が発生する」といった精度の高い予測が求められる。しかし、現在の科学的知見では、そのような予測は難しいとされている。
「現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しい」
これは気象庁の「地震予知について」に示された見解だ。日時と場所を特定した地震予知情報について、気象庁は一般にデマと考えられると説明している。
日本地震学会も日付を指定した地震予測に否定的公益社団法人日本地震学会も、インターネットや週刊誌などで流れる「何月何日に大地震が起こる」という情報について、2026年6月に更新したFAQで科学的な問題点を説明している。
同学会によると、地震の発生時刻・場所・規模が曖昧な情報は、予測としての価値が低い。また、現状では特定の日付を指定した科学的根拠のある地震予測は不可能とされている。
地震研究では、観測データや地殻変動などを使ったさまざまな研究が進められている。しかし、地震の前兆とされる現象が見つかったとしても、それが必ず大地震につながるわけではない。
ここで注意したいのが、地震予測と地震予知という言葉の違いだ。日本地震学会では、発生時刻・場所・規模の一部を推定するものを地震予測とし、その中でも警報につながるほど確度の高いものを地震予知と位置づけている。
地震雲や動物の異常行動は前兆なのかSNSで頻繁に取り上げられるのが、地震雲や動物の異常行動だ。
例えば、空に長く伸びる雲が出現したときや、普段と違う鳴き声を動物が発したときに、「大地震の前兆ではないか」という情報が投稿されることがある。
しかし、気象庁は地震雲について、雲と地震を結びつける科学的なメカニズムは説明されていないとしている。
また、気象庁の資料では、日本国内で震度1以上を観測する地震は概ね年間2,000回程度、平均すると1日約5回発生すると説明されている。震度4以上の地震も、2014～2023年の平均では2016年を除いて年間約50回だ。
地震そのものが頻繁に発生しているため、珍しい形の雲を見た後に地震が起きる偶然も生じる。反対に、雲が出ても地震が起きなかったケースは記憶されにくい。
日本地震学会も、研究者の間では一般に雲と地震の関係はないと考えられており、地震雲を予測手段として利用できる科学的根拠は確立していないと説明している。
したがって、地震雲の写真や動物の異常行動だけを根拠に避難日を決めたり、特定の日に大災害が起きると判断したりすることは適切ではない。
【2026年最新の地震発生確率】長期評価と大災害予言は何が違う？
日付を指定する予言に科学的根拠がないからといって、日本の大地震リスクが低いわけではない。
実際、政府の地震調査研究推進本部は、過去の地震活動や地質学的なデータを分析し、将来の地震発生可能性を長期的に評価している。
大災害予言と公式の長期評価を区別するには、確率がどのようなデータから算出されているのかを理解する必要がある。
地震調査研究推進本部の長期評価とは地震調査研究推進本部は、1995年の阪神・淡路大震災を契機に設置された政府の機関だ。地震に関する調査研究を一元的に推進し、その成果を社会に伝える役割を担っている。
長期評価では、過去の地震発生履歴、断層の活動間隔、地殻変動、海底の隆起量などの情報を使い、一定期間内に地震が発生する可能性を推定する。
これは「来月何日に地震が起きる」と予測するものではない。住宅の耐震化や都市計画、インフラ整備、防災計画などに役立てるための長期的なリスク評価である。
南海トラフ地震の発生確率は2026年にどう評価されている？2025年9月26日、地震調査委員会は「南海トラフの地震活動の長期評価（第二版一部改訂）」を公表した。
今回の改訂では、地震発生確率の計算方法が見直され、従来の「30年以内に80％程度」という評価に代わり、異なる2つの計算手法による確率が示された。
2026年1月14日に公表された最新の年次更新では、算定基準日を2026年1月1日として再計算している。南海トラフ地震の30年以内の発生確率は、次のとおりだ。
- すべり量依存BPTモデル：60～90％程度以上
- BPTモデル：20～50％
いずれも海溝型地震の最も高い評価区分であるⅢランクに位置づけられている。
この2つの数値は、同じ計算方法で算出された単純な誤差範囲ではない。
すべり量依存BPTモデルは、過去の地震発生間隔に加えて、高知県室津港の隆起量などのデータも利用する。一方、BPTモデルは過去の地震発生間隔を中心に評価する手法だ。
前者は隆起量データを活用できる一方、利用できる過去の記録が限られる。後者はより多くの地震発生間隔を利用できるが、隆起量の情報を使わない。それぞれに長所と課題があるため、地震調査委員会は優劣を決めず、別々の数値を公表している。
また、確率に幅があるのは、過去の大地震のデータが限られていることなどから、計算結果に不確実性が含まれるためだ。地震本部は、防災対策を進める際には高い方の確率である60～90％程度以上を念頭に行動するよう呼びかけている。
30年以内に60～90％という数字は何を意味するのかここで誤解してはいけないのは、30年以内の発生確率が60～90％程度以上という情報は、特定の年や月に地震が発生するという意味ではないことだ。
例えば、2026年11月に南海トラフ地震が起きるという予測ではない。また、今後30年間のどこかで必ず発生するという確定情報でもない。
過去の地震活動や統計モデルから、対象期間内に地震が発生する可能性を評価したものだ。確率が高いことは防災上の重要な警告だが、発生日を特定する情報とは性質が異なる。
この違いを理解しておけば、「政府が南海トラフ地震を予測しているのだから、特定の日に起きるという予言も正しい」という誤った結びつけを避けられる。
【公式情報の関係図】南海トラフ地震臨時情報と予言を正しく読み分ける
大災害に関する情報は、発信元によって役割が大きく異なる。2026年時点で押さえておきたい主要な情報源と、その関係を整理した。
| 主体・情報 | 公表内容・役割 | 正しい読み方 |
|---|---|---|
| たつき諒氏『私が見た未来 完全版』 | 2025年7月の大災難に関する夢の記録 | 夢の内容であり、科学的な地震予測とは異なる |
| 飛鳥新社 | 2025年4月19日に作品と映画の関連性、日時の誤解について説明 | 2025年7月5日午前4時18分を災害発生日時として著者が指定したわけではない |
| 気象庁 | 地震活動の観測、地震・津波情報、南海トラフ地震臨時情報 | 観測事実と科学的な評価を確認する一次情報 |
| 日本地震学会 | 地震予測の限界や地震雲、地震の噂に関する解説 | 科学的な根拠や研究上の限界を確認する資料 |
| 地震調査研究推進本部 | 活断層や海溝型地震の長期評価、発生確率の公表 | 中長期的な防災計画に活用する情報 |
| 南海トラフ地震臨時情報 | 異常な現象を観測した際に、地震発生可能性の変化を伝える情報 | 発生日時を予知するものではなく、防災対応を判断する情報 |
特に理解しておきたいのが、南海トラフ地震臨時情報の仕組みだ。
この情報は、南海トラフ沿いで異常な現象が観測された場合や、大規模地震の発生可能性が平常時と比べて相対的に高まったと評価された場合に、気象庁から発表される。
情報には、状況に応じて次の4つのキーワードが付けられる。
- 調査中：南海トラフ沿いで異常な現象が観測され、専門家による評価が必要になった状態。
- 巨大地震警戒：想定震源域内のプレート境界でモーメントマグニチュード8.0以上の地震が発生したと評価された場合。
- 巨大地震注意：監視領域内でモーメントマグニチュード7.0以上の地震が発生した場合や、通常と異なるゆっくりすべりが確認された場合など。
- 調査終了：巨大地震警戒・巨大地震注意の条件に該当しないと評価された場合。
重要なのは、臨時情報が発表されても必ず巨大地震が発生するわけではないという点だ。反対に、臨時情報が発表されていない状態でも、突発的に大地震が発生する可能性はある。
気象庁も、臨時情報は大規模地震の発生可能性が相対的に高まっていることを伝えるものであり、地震の発生時刻や規模を高い確度で予知する情報ではないと説明している。
つまり、臨時情報は予言ではなく、実際の観測データに基づいて住民や自治体が防災対応を判断するための制度なのだ。
【SNSの大災害予言とデマの見分け方】過去の予言の的中率は？
大災害予言が何度も拡散する背景には、人間の心理とSNSの情報拡散構造が関係している。
大きな地震が起きた直後や、特定の日付が近づいたときには、過去の投稿や動画が再び注目される。そこに新しい情報や解釈が加わることで、当初とは異なる意味を持つ予言が形成されることもある。
過去の大災害予言に信頼できる的中率はあるのか過去の予言について、客観的な的中率を示すには、事前に予言の内容を固定し、成功と失敗の両方を同じ基準で集計する必要がある。
ところが、一般的な災害予言には次のような問題がある。
- 「近いうち」「夏ごろ」など、発生時期の範囲が広い。
- 「日本のどこか」など、発生場所が曖昧。
- 地震の規模や被害の程度が明確でない。
- 地震が起きた後に、過去の発言が別の意味に解釈される。
- 外れた予言は忘れられ、当たったように見える事例だけが拡散される。
こうした条件では、統計的に信頼できる的中率を算出できない。予言の数や失敗例を分母に含めないまま、数件の一致だけを取り上げても、予測能力の証明にはならない。
例えば「2025年7月に日本で地震が起こる」という広い予測と、「2025年7月5日午前4時18分に特定の震源で巨大地震が起き、太平洋沿岸に大津波が到達する」という予測では、検証の厳密さがまったく違う。
予言の評価では、事前に示された日時・場所・規模・被害の条件が実際の出来事と一致しているかが重要になる。
SNSで災害予言を見たときの5つのチェックポイント不安をあおる投稿を見かけたら、次の5項目を確認したい。
1．発信者と一次情報を確認する
投稿者が誰なのか、専門機関の発表なのか、個人の体験談なのかを区別する。出典が示されていない投稿や、匿名アカウントによる断定には注意が必要だ。
2．日時・場所・規模が明確か確認する
地震の予測に必要な3要素が揃っているかを見る。曖昧な表現を使って、どんな地震にも当てはまるようにしている場合は、予測情報としての価値が低い。
3．投稿された日時と内容の変更を確認する
地震が起きる前に公開された情報なのか、発生後に再編集されたものなのかを確認する。スクリーンショットだけでは、元の投稿日時や内容の変更履歴が分からないことがある。
4．外れた予測も検証しているか確認する
的中したとされる事例だけを並べている情報には注意したい。過去の失敗例も含めて検証しなければ、予測能力を客観的に判断できない。
5．公的機関の情報と照合する
気象庁、自治体、地震調査研究推進本部などの発表を確認する。SNSの投稿だけで避難や旅行の判断をせず、公式情報を優先することが大切だ。
不安を感じたときに避けたい情報の受け取り方特に注意したいのは、「この動画を見ないと危険」「この日までに避難しなければ助からない」といった、恐怖心を利用して行動を促す情報だ。
災害への備えを呼びかけることと、根拠のない日時を指定して不安をあおることは違う。
また、予言に対して「絶対に地震は起きない」と反論することも適切ではない。日本では地震がいつ発生してもおかしくないため、正しい対応は、特定の日付に振り回されず、平常時から備えることにある。
【2026年に実践したい防災対策】地震ハザードマップと家庭の備え
大災害予言の真偽を調べること以上に、実際の災害から身を守る準備が重要だ。
2026年の防災対策では、居住地域の危険性を把握し、住宅の安全性を確認し、発災直後に必要な物資を確保できる状態を整えておきたい。
地震ハザードマップで自宅周辺のリスクを把握するまず確認したいのが、国土交通省・国土地理院のハザードマップポータルサイトだ。
このサイトには、複数の災害リスク情報を地図上に重ねて確認できる「重ねるハザードマップ」と、各自治体が作成した地図を探せる「わがまちハザードマップ」がある。
自宅や勤務先、学校、通勤・通学経路などを対象に、次の情報を確認しておきたい。
- 津波による浸水想定区域
- 洪水・内水氾濫による浸水リスク
- 土砂災害警戒区域
- 避難場所・指定緊急避難場所
- 避難経路と周辺の危険箇所
加えて、地震による揺れの可能性を調べるには、地震調査研究推進本部が公表する全国地震動予測地図や、防災科学技術研究所の地震ハザードステーション「J-SHIS」が参考になる。
J-SHISでは、今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率などを地図上で確認できる。地震の発生日を知るための地図ではなく、地域ごとの揺れのリスクを把握するための資料だ。
家庭で実践したい地震対策大地震では、建物の倒壊だけでなく、家具の転倒やガラスの飛散など、室内の被害も命に関わる。
防災庁が示す事前防災の要請でも、住宅の耐震化や家具の固定、備蓄の充実が呼びかけられている。
特に1981年以前に建てられた住宅は、旧耐震基準で建築されている可能性があるため、耐震診断を検討したい。
家具の配置を見直し、寝室や避難経路に大型家具を置かないことも有効だ。家具や家電の転倒防止器具を使い、地震発生時に安全な空間を確保しておこう。
水・食料・携帯トイレは最低3日、できれば1週間分災害発生後は、道路の寸断や物流の停止によって、必要な物資がすぐに届かない可能性がある。
防災庁は、各家庭で最低3日間、できれば1週間分の水や食料を備蓄するよう呼びかけている。
- 飲料水：1人1日3リットルを目安に確保する。
- 食料：レトルト食品、缶詰、乾麺、栄養補助食品などを用意する。
- 携帯トイレ：断水や下水道の被害に備えて準備する。
- 照明・電源：懐中電灯、予備電池、モバイルバッテリーを用意する。
- 生活用品：衛生用品、トイレットペーパー、常備薬などを確保する。
普段から食べている食品を少し多めに購入し、古いものから消費して買い足すローリングストックも実践しやすい方法だ。
家族の安否確認と避難場所を決めておく災害が発生すると、携帯電話がつながりにくくなることがある。家族が別々の場所にいる時間帯を想定し、集合場所や連絡方法を事前に決めておきたい。
災害用伝言ダイヤル171など、通信が混雑したときに利用できるサービスの使い方も確認しておくとよい。
海岸付近にいる場合は、強い揺れや長い揺れを感じたとき、津波警報などの発表を待たずに高台など安全な場所へ避難することが基本となる。自治体が指定する避難場所や、複数の避難経路を確認しておこう。
防災対策は、予言された日だけに行うものではない。地震は曜日や時間を選ばず発生するため、普段の生活の中に備えを組み込んでおくことが、実際の被害軽減につながる。
【大災害予言に関するよくある質問（FAQ）】
Q1：2025年7月5日の大災害予言は的中したのですか？
A1：予言で語られたような日本を襲う巨大災害や大津波は確認されていない。2025年7月5日にはトカラ列島近海でM5.4、最大震度5強の地震が発生したが、津波の心配はなかった。地震が起きたという事実だけで、予言が的中したとは判断できない。
Q2：2026年にも日本で大地震が起きるという予言はありますか？
A2：SNSなどではさまざまな予言が流れることがあるが、特定の日付や場所を指定した科学的根拠のある地震予知は確立されていない。2026年の防災判断では、気象庁や地震調査研究推進本部などの公式情報を確認したい。
Q3：地震予知は本当に不可能なのですか？
A3：地震活動の観測や長期的な発生確率の評価は可能だが、日時・場所・規模を高い精度で特定する予知は現在の科学技術では困難とされている。地震発生後の緊急地震速報や、異常現象を受けた南海トラフ地震臨時情報とは区別する必要がある。
Q4：南海トラフ地震の発生確率は2026年現在どれくらいですか？
A4：地震調査研究推進本部の2026年1月1日時点の評価では、今後30年以内の発生確率は、すべり量依存BPTモデルで60～90％程度以上、BPTモデルで20～50％とされている。いずれも最も高いⅢランクに分類される。
Q5：地震雲を見たら避難した方がよいですか？
A5：地震雲と大地震の発生を結びつける科学的根拠は確立されていない。雲の形だけで避難を判断するのではなく、気象庁の地震・津波情報や自治体の避難情報を確認することが大切だ。
Q6：SNSで地震予言を見たときはどうすればよいですか？
A6：発信者、一次情報、投稿日時、予測の具体性を確認し、気象庁や日本地震学会などの公式情報と照合する。根拠のない投稿を安易に拡散せず、日頃の防災対策を優先したい。
大災害予言は、本当に現実になるのか。2025年7月5日の騒動を検証すると、予言されたような巨大災害が起きたという事実はなく、特定日時を指定した地震予知が科学的に実証されたわけでもないことが分かる。
一方、日本で大地震が発生する危険性そのものは現実の問題だ。地震調査研究推進本部が公表する南海トラフ地震の長期評価では、2026年1月1日時点でも30年以内の発生確率が高い水準にある。気象庁や日本地震学会も、日付を指定する予言と科学的な地震評価を明確に区別している。
今後、SNSで新たな大災害予言が話題になったとしても、恐怖心だけで判断する必要はない。情報の発信元と科学的根拠を確認し、公式発表に基づいて行動することが大切だ。
そして、何より重要なのは、予言が当たるか外れるかに関係なく、地震への備えを続けることだ。自宅の耐震性、家具の固定、備蓄品、避難場所、家族との連絡方法を一つずつ確認しておきたい。
未来の災害を正確に言い当てることはできなくても、災害が起きたときに命を守る準備はできる。それこそが、大災害予言をめぐる騒動から2026年の私たちが受け取るべき、最も現実的な教訓だ。
主な検証資料（2026年11月時点）
- 気象庁「地震予知について」「気象業務はいま2026」
- 公益社団法人日本地震学会「地震の噂」「地震雲」「地震予知と地震予測」
- 地震調査研究推進本部「南海トラフの地震活動の長期評価（第二版一部改訂）」「2026年1月の発生確率値更新」
- 飛鳥新社「『私が見た未来 完全版』に関する公式説明」
- 気象庁「2025年7月5日のトカラ列島近海の地震について」
- 国土地理院「ハザードマップポータルサイト」・地震本部「地震動予測地図」
- 防災庁「事前防災徹底のための緊急要請」
